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1999.3.2

米国大使館よりフリーエネルギー国際会議の案内　　

第１回国際フリーエネルギー会議

第１回国際フリーエネルギー会議がアメリカ合衆国の国務省主催のもと、国務省オープンフォーラム議長の助力によって行われることになりました。参加者は国務省、エネルギー省、ＮＡＳＡ、各国大使館、ＮＰＯ（非営利団体）。参加予約はお早めにお願い致します。

時：1999年4月29～5月1日、
場所：米国ワシントンD.C.、国務省、Dean Acheson 公会堂（2201 C Street NW, Washington, DC 20520）
主催：国務省オープンフォーラム

目的：フリーエネルギーに関する個人と公的機関の研究育成、無料で得られるエネルギーの証明、フリーエネルギー採用の国際的緊急性の提案、様々なフリーエネルギーシステムの有効性に関する討論、フリーエネルギーの入出力に関する科学的分析、など

講演予定者：
・Dr. Paul Brown, Nuclear Solutions Inc.（ベータ放射線バッテリー、ヘンダーショット装置、ハバード・コイル＜デモ＞）
・Dr. Edmund Storms, Los Alamos Labs（核反応発生の新しい方法）
・Dr. Paulo Correa（パルスプラズマ・グロー放電によるフリーエネルギー）
・Les Adam, AZ Industries（peroxideパワー・ヘリコプター＜デモ＞）
・Dr. Peter Graneau, Center. for Electromagnetic Research, Northeastern Univ. David Wallman（化学結合エネルギーの解放）
・Chris Flavin, Worldwatch Institute
・Dr. David Goodwin, DOE（躍進物理学会議の要約）
・Bruce Perrault（ヘンリー・モーレイと原子核エネルギーバッテリー＜デモ＞）
・Chip Ransford, Nova Resources Group（卓上での核変位実験）
・Dr. Deborah D. L. Chung, SUNY/Buffalo（炭素繊維による負性抵抗発電装置）
・Dr. Tom Van Flandern, Meta Research（重力モデルとフリーエネルギー）
・James Griggs, Hydro Dynamics Inc.（hydrosonicポンプとフリーエネルギー）
・Kent Robertson, American Wind Energy Association（米国の風力エネルギー）
・David Wallman（生ゴミのcarbon-arcによるガス化）
・Ken Shoulders（新しいエネルギー論）

連絡先：Integrity Research Institute　http://www.erols.com/iri/

【参考】

◆Thomas Valone
Integrity Research Institute 主宰。ステルス爆撃機Ｂ-２の推進力には補助的にT.T.ブラウンらの電磁重力推進システムが応用されているのではないか等、米国政府の秘密電磁重力研究を追求した“Electrogravitics Systems”の著者。

◆Secretary of State Open Forum
国務省オープンフォーラム。ベトナム戦争当時の1967年に国務長官ディーン・ラスク氏によって設立された、政府と公的機関一般職員と民間機関の合同公開会議。公開での会議の開催、重要テーマの作業部会の組織、外交専門機関以外から講演者を招くこと、などが会議の条件となる。会議は通常ワシントンの国務省内で開催されるが、他の大学などでも行われる。
http://www.state.gov/www/about_state/openforum.html

★編者（福田）コメント
　この案内書は2月26日に日本の米国大使館からＵＦＯ情報センターへ送られて来た（下写真）。実際に米国国務省が主催する会議のようで、資料発送も米国政府の費用で行われている。
　以前にもＮＡＳＡが主催する革新的推進力に関する会議に、米国のＵＦＯやフリーエネルギーの民間研究団体が招かれた例があった。今回の会議は世界中からフリーエネルギー関係者を呼ぶものである。ただフリーエネルギーと言っても我々のイメージするよりも範囲が広く、風力なども含まれる。しかし国家機関がこのような会議を主催するのは、やはり今という時代を感じさせる。
　フリーエネルギーを中心テーマとする会議が米国の国家機関の主催で開かれるのは、どのような理由からであろうか。会議の窓口はワシントンDCに在住のThomas Valone氏で、Valone氏が政府機関とのコネクションがあって、自分達の目的のために国務省の主催を説得した可能性もある。うがった見方をすれば、米国政府が世界のフリーエネルギー研究動向を把握し管理するのに会議の主催が好都合と判断した可能性。または純粋に未来を見通した一部政府職員による、理想的エネルギーの研究と普及への働きかけ。あるいは、これら全てが複合していることも考えられる。いずれにしても、私としては会議が成功し人類の理想的な未来に近付くための１歩となることを願うものである。

1999.2.27

中国軍のパイロットがＵＦＯを追跡　　

『中国のパイロットがＵＦＯを追跡』－上海、1998.11.5、フランス通信社（ＡＦＰ）
　先月、中国空軍のパイロットがＵＦＯと接近遭遇をしたと中国の政府系新聞“Hebei Daily”が報じた。パイロットによると「それはまるで外国映画のようだった」といい、中国空軍の迎撃機とＵＦＯとの間での空中の追跡劇の詳細が掲載された。また少なくとも140人の人が地上からその物体を目撃したと言う。
　“Hebei Daily”の編集者によれば、次の通りである。事件は10月19日に発生し、その地方の政府機関によって現在調査中である。最初、Hebei省北部の４ケ所のレーダーサイトが、Changzhou市付近にある軍の飛行訓練基地上空を移動する所属不明の目標を捕捉。基地の監視員によると、「ＵＦＯは初め小さな星のように見えたが、降下するようにだんだんと大きくなった。また、物体の上部にはキノコ型のドームがあり、平らな底面は輝いていて光が回転していた。」という。
　基地司令官が上官に報告したところ、その空域に民間機も軍用機もいないことを確認した後、物体を追撃するためJianjiao-6型迎撃機を向かわせた。２人のパイロットは「物体は外国のＳＦ映画に非常に良く似ていた」と語った。彼らがQing郡の上空でＵＦＯに4000mまで接近した時、それは突然上昇した。
　ＵＦＯは戦闘機を引き離したり真上に来たりを繰り返しながら、まるで遊んでいるように見えたという。ＵＦＯに対する機銃掃射の許可の要請がパイロットから出されたが、地上の司令部はその許可を与えなかった。結局、迎撃機は高度12000mで燃料を使い果たした後、基地へ帰還するように命令された。２機の新たな迎撃機が飛び立つ前にＵＦＯは消失した。
　これまで中国のタブロイド誌はしばしば奇妙な現象の物語を掲載してきたが、ＵＦＯの報告が“Hebei Daily”のような公式の新聞に掲載されることはまれである。
（MUFON UFO JOURNAL　No.368, Dec 1998)

『中国南部のＵＦＯ』－北京、98.11.14、フランス通信社（ＡＦＰ）
　中国南部の都市Xiamenの住民が、赤と黄色の炎のような尾を引くリンゴ型のＵＦＯを目撃した。これは人民日報（海外版）に掲載されたもので、中国共産党がChina News Agencyに伝えたところによれば、ＵＦＯは午後3時33分に発見され、消えるまでの約20分の間、南西方向を飛行していたという。また同様の飛行物体が翌日にも見られた。そのＵＦＯは地元のテレビ局によっても撮影され、Xiamenの住民らはまた何か見えないかと上空に目をこらしているという。
（MUFON UFO JOURNAL　No.368, Dec 1998)

★編者（福田）コメント
　中国人民解放軍がＵＦＯの発表を行ったのは過去に聞いたことがない。これは一般の目撃者が多かったために何らかの発表をせざるを得なくなったのか、または中国政府のＵＦＯ問題に対する姿勢の表れである可能性も考えられる。我々の調査で日本の自衛隊でも、これと同じようなことが数多く発生しているのが分かっているが、一般市民との同時観測例がないので問題になることが少ない。
　ＵＦＯが航空機をからかうようにじゃれつくのが古くから報告されており、地球のパイロット達を大いに悩ませてきたが、多くの場合、軍事機密の壁に阻まれて通常のルートで民間に情報が流れることはほとんどない。
　このニュースは国際通信社のＡＦＰが配信したにも関わらず、日本には流れて来なかったのか、どこのマスコミも取り上げなかったようである。